AirPay（エアペイ）の申し込み手順と必要書類を解説！導入費用・手数料・対応キャッシュレスも紹介

オダギリジョーさんが絶望する顔が印象的な「カード使えますか？」「じゃあいいですぅ」のCMでおなじみのエアペイは、リクルートが運営する決済サービスです。個人事業主の方が導入しやすい決済サービスでありますが、

アンドロイド端末は非対応
キャッシュレス29種に対応

という特徴があります。エアペイ導入を考えている事業主の方に参考になればと思います。それでは早速紹介していきますね。

AirPay（エアペイ）とは？
AirPay（エアペイ）の特徴
1. AirPay（エアペイ）キャッシュレス決済の特徴
2. Airレジの特徴
AirPay（エアペイ）の申し込み手順はこちら
1. 申し込み手順
2. 必要書類の紹介
まとめ

AirPay（エアペイ）とは？

エアペイは、iOS端末（iPhoneまたはiPad）と専用カードリーダーを組み合わせて使う決済システムです。iOS端末にAirペイアプリ(無料)をインストールして、専用カードリーダーをBluetoothで接続するだけで済むため、個人店がかんたんに導入できるキャッシュレス決済となっています。対応できるキャッシュレス決済の種類が多く、関連サービスも充実しており、非常に高機能です。

AirPay（エアペイ）の特徴

AirPay（エアペイ）キャッシュレス決済の特徴

導入費用となるiPad・カードリーダーが還元事業で無料　※通常は税別53,134円
お手持ちのiOS端末（iPhoneまたはiPad）も利用できる　※Android端末は不可
レシートプリンターを希望する場合、購入費用が必要
主要6ブランドのクレジットカードに対応※Visa、Mastercard、AmericanExpress、Discover、DinersClub、JCBの6ブランド
あらたに銀聯カード（中国で圧倒的なシェアを誇るカード）の取扱いを開始
電子マネーはiD、QUICPay、Suicaをはじめとした交通系に対応※交通系はSuica、Kitaca、PASMO、TOICA、manaca、ICOCA、SUGOCA、はやかけん、nimocaの利用が可能
決済手数料は還元事業で実質2.16%（Discover・銀聯カードのお客様還元はなし）
維持費無料
振込手数料無料
スマホ決済（d払い、PayPay、LINEPay、auPAYなど）も希望すれば導入できる
将来的には共通ポイント（T-POINT、d POINT、Ponta、WAONPOINT）の導入も可能

と、なっています。追加で導入できるオプション機能が多いことが、最大の特徴です。スマホ決済や共通ポイントを追加すれば、さらなる「集客力アップ」を目指せます。銀聯カードの取扱いも開始しており、筆者としては、「個人のお店に幅広い集客ツールを提供」というイメージです。また、導入後の費用は、クレジットカードと電子マネーのみであれば、「決済手数料」だけで済むので、費用面でも安心して導入できます。

※消費者還元事業終了後の決済手数料

・クレジットカード　Visa・Mastercard・AmericanExpressは3.24%、その他3.74%

・電子マネー　交通系は3.24%、iDとQUICPayは3.74%

消費者還元事業前の決済手数料に戻ります。ご参考にしてください。

Airレジの特徴

使用料無料
操作が簡単
いつでも売上確認ができる
レジ締めや在庫管理が簡単
売上分析・顧客管理ができる

決済システムだけでなくレジ機能もついてくるAirpay。経営者目線でかゆいところに手が届く仕様になっています。

AirPay（エアペイ）の申し込み手順はこちら

申し込み手順

ウェブから申し込みができます。

公式サイトの右上にある「申込む」をクリック
「個人」か「法人」か選択し、「開店済」か「未開店」のどちらかにチェックを入れて、「申込みをはじめる」をクリック
「AirIDの新規登録」をクリックし、メールアドレスなどを入力して登録
AirIDでエアペイへログインする
エアペイの申し込み情報（契約者情報、店舗情報、口座情報など）を入力
必要書類をアップロードする
ご利用審査完了のお知らせがメールで届く
機材が到着したら、初期設定をして、トレーニングモードで決済を練習
ご利用開始のお知らせがメールで届いたら、正式にスタート

以上が、おおまかな手順です。消費者還元事業は、申し込み情報入力の際に、登録申し込み欄があるので、そちらから同時に申し込むことができます。

必要書類の紹介

本人確認書類（運転免許証、健康保険証、パスポート、住民票などのいずれか1点）
個人事業の開業届出書、納税証明書、確定申告書控えのうち、いずれか1点
店舗確認書類（店舗の名前、住所、電話番号、取扱商品などを確認できる資料）
許可証（飲食店営業許可証など）

以上の書類が必要です。業種によっては、追加となる場合があります。なお、店舗確認書類は、「店舗URLの入力」で代用することも可能です。その場合、該当事項が店舗のホームページに記載されている必要があります。手続きが複雑で分かりにくいですが、フリーダイヤルの窓口もあるので、問い合わせをしながら進めていきましょう。

※公式サイトでは、消費者還元事業の締め切りは3月31日と案内されています。審査状況によっては加盟店登録が間に合わない可能性も出てくるので、はやめの申し込みが必要です。

まとめ

ここまで、エアペイの申し込み方法・費用、対応するキャッシュレス決済を紹介しました。スマホ決済や共通ポイントまで追加で導入できる点が今後のキャッシュレスブームにとってメリットであると思います。

さらに、レジ機能も使いたいというオーナー様には最適なキャッシュレス決済機能になるでしょう。参考になれば！